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コラムの続きです。
ネットで買い物をする頻度が増えた昨今、
アマゾンなどの通販サイトの躍進は誰もが知るところです。
使い勝手のよい通販サイトであるアマゾンは、
余剰な利益をクリエイティブな方面へ出資するに至り、
「プライムビデオ」などオリジナルのコンテンツを提供するまでになっています。
TVコマーシャルなどの露出も目立ってきましたが、
宣伝とそれに伴う展開が相乗効果を生んでいる好例のように思えます。
一方で、自動車産業など、大手企業による
意図的な情報操作が指摘されたのも、つい先日でした。
今までは「テレビでコマーシャルをしているから」
「誰でも知っている大手だから」
と安心することに慣れきった我々消費者にとって、
「安心してはいけない」「疑う習慣も必要」だと
警鐘を鳴らされた一幕だったかもしれません。
宣伝には規模に応じた費用が発生します。
際たる一例がTVコマーシャルで、効果が絶大である分、
費用がかさむのは周知の事実です。
その費用はアマゾンなどのように余剰な利益から回されるのであればいいのですが、
多くの場合は我々消費者が購入する「価格に含まれています」。
必要なものを購入する際に、できれば余計なお金を払いたくはありません。
消費者側が、宣伝費の一部を負担させられていることに気づいた時、
「同じ品質の商品を、もし宣伝費を割かないところから買ったら、
いったい幾らで買えるだろう」と考えたことはありませんか？
日々、宣伝目的のメールを削除する手間にうんざりさせられながら、
「宣伝ってなんだろう」と考えさせられる機会が増えてきました。
続きは、また次回お届けいたします。
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